非平衡統計力学において,平衡(又は,定常)状態から十分離れた場合も扱える方法論を確立するということは,非常に重要な問題となっている。減衰理論における,時間たたみ込み形式(TC),時間非たたみ込み形式(TCL)の一般的な摂動展開公式,及び,不完全キュムラント,順序付キュムラントの系統的計算法としてのダイアグラム法は,この問題を解決する一つの有力な方法となっている。そこで,非線形非平衡系の本質的なものを含んだ最も簡単な系であるレーザー系を例にとってこの方法論について調べた。まず,微視的ハミルトニアンから出発し,TC及びTCL形式の減衰理論を使ってレーザー系の基礎方程式を導出し,Riskenが現象論的に導出した基礎方程式と比較した。その結果,TCL形式の減衰理論で導いたTCL型の方程式は,Riskenの方程式を含む一般的なものであり,量子論的効果による結合定数のくり込みが陽に現われていることが分かった。また,TC型の方程式に対するHaakeの近似は誤りであり,Riskenの方程式とは直接関係付けられないことが分かった。以上のことから,基礎方程式の段階で系の性質を調べようとする場合,TCL型の方程式の方が有力であると言える。次に,TCL型の基礎方程式を解いて光子数及び光子数のゆらぎの時間発展について調べた。その結果,現象論的な基礎方程式では記述できないような初期段階における特徴的な振舞も,微視的に導いた基礎方程式を使うと記述できることが分かり,微視的理論の重要性が再確認された。レーザー系の例からこの方法論の有効性が確かめられたわけだが,今後他の問題にも応用して非線形非平衡系を扱う一般的な枠組として発展させる必要がある。
この稿では,スペクトル散乱理論の視点に立って,量子ウォークにおける弱収束定理 の概説を試みる.量子ウォークには,大きく分けて,連続時間のものと離散時間のものの2種類がある.連続時間の場合は,グラフ上のラプラシアンをハミルトニアンにもつ量子力学系に他ならず,離散シュレディンガー作用素の研究の射程に入る [6].離散時間の場 合は,時間発展がハミルトニアンから定まらないので,それ特有の扱いが必要になる.この稿では,離散時間量子ウォークに焦点を絞り,単にそれを量子ウォークという.量子ウオークの起源については諸説あるが,古くは1960年代のFeynmanとHibbsに よる経路積分の教科書 [10] にその原型がみらる.80年代には,Gudderの著書 [15] の中 で,Dirac 方程式の離散版として登場する.その後,2000年に前後して,量子アルゴリズムへの応用 [14, 1, 32] の道が開かれると,量子ウォークの研究はいよいよ盛んになる.2002年,今野 [20] が量子ウォークに対する弱収束定理をはじめて証明すると,多くの数 学者が研究に加わるようになる.量子ウォークの理論やアルゴリズムへの応用に関する比較的最近までの結果については,[22, 27, 33] などが参考になる.量子ウォークが実験室レベルで実現できていることは,特筆すべき点である.しかも,さまざまな実現方法があ り,それらをまとめたものが,既に成書として出版されている [24].以下,本稿のテーマである弱収束定理を少し詳しくみていこう.量子ウォーカーの時間発展は,状態のヒルベルト空間 \ma t hc a l { H} 上のユニタリ作用素 U を用いて表される.量子ウォー2017年 86-108 でいえば \ d i s p l a y s t y l e \ l i m_ { t \ r i g h t a r r o w\ i n f t y } \ ma t h r m{ E} ( e {i $ \ x i $ X_ { \ ma t h r m{ t } } / t } ) = \ ma t h r m{ E} ( e {i $ \ x i $ V} ) , $ \ x i $ \ i n \ ma t h b b { R} となる.これが,ランダムウォークにおけるdeMoivre-Laplace の定理,または中心極限 定理の量子版とみなせることを2節で説明する.今野が最初に示した弱収束定理 [20, 21] では,空間一様なコインをもつ1次元量子ウオー クを考え,量子ウォーカーは初期時刻で原点にのみ存在すると仮定された.証明は,組合せ論的手法を用いて行われた.この場合は,状態のヒルベルト空間は\mat hcal { H} =\el l ^{ 2} ( \mat hbb{ Z} ; \mat hbb{ C} ^{ 2} ) で与 えられ,時間発展のユニタリ作用素は U=SC と表せる.ここで,S はシフト作用素, C はコイン作用素と呼ばれるユニタリ作用素であ る.一般に , コイン作用素は,ユニタリ行列値の関数 \mathbb{Z}\ni x\mapsto C(x)\in U(2) による掛け 算作用素である.\ri ght arrowt)/t} の t\rightarrow\infty の極限で得られる ユニタリ群の生成子 \hat { v} の分布を,フーリエ表示で求めた.\hat { v} は速度作用素とか漸近速度作 用素と呼ばれる.このとき,X_{t}/t の弱極限分布は,漸近速度 \hat { v} のスペクトル測度をもち いて, \Ver t E_{ \hat { v} } ( \cdot ) $\Psi $_{ 0} \Ver t ^{ 2} と表せる.彼らが用いた手法は,GJS法と呼ばれ,今野の定理の証明 の簡略化に貢献した.また,今野の定理[20, 21] における初期状態に関する制限も除か れた.GJS 法については,本稿でも重要な地位を占めるので,3節でやや詳しく触れる.GJS 法の肝は,時間スケールされた位置作用素 \hat{x}(t)/t は, t\rightarrow\infty のとき,フーリエ変 換によって,漸近速度のに対角化される ということである.コインが空間に依存する場合は,並進対称性が失われるので,GJS 法はうまく機能しな い.原点でのみでコインが異なる one defectモデルや,原点を境に右と左でコインが異 なる2相系の量子ウォークでは,母関数法を用いた弱収束定理の証明法が開発されている [23, 7, 8].より一般の空間依存があるコインに対しては,スペクトル散乱理論の考え方 が有効である [31].そのために,あるユニタリ行列 C_{\infty}\in U(2) が存在して \di spl ayst yl e \l i m_{ x\r i ght ar r ow\i nf t y} C( x) =C_{ \i nf t y} , x\i n \mat hbb{ Z} (1.2) となる場合を考える.先に紹介したone defectモデルや,有限の点でのみコインが異な る量子ウォークは,当然この範躊に入る.量子ウオークにおけるスペクトル・散乱理論の有効性を概説するのが,本稿の主目的である.射影で, $\Pi $_ { \ma t hr m{ a } \ma t hr m{ c } } ( U) は, U の絶対連続部分空間 \ ma t h c a l { H} _ { \ ma t h r m{ a } \ ma t h r m{ c } } ( U) への射影である.量子ウオークの弱収束定理がその古典版である中心極限定理と違うのは,線形的広がり と局在化といわれるの2つの性質が表れる点にある.弱収束定理により, X_{t}/t が V に法 則収束することがいえると, t\rightarrow\infty で,形式的に X_{t}\sim tV と表せる.このことを,線形的広がりという.定義によって,V の分布は, t\rightarrow\infty にお ける量子ウォーカーの速度分布と考えるのが自然である.従って,量子ウォークの弱収束 定理は,量子ウォークの時間漸近的な速度分布の存在定理といえる.一方,局在化とは,V の分布が原点に台をもつ Dirac 測度をもつことをいう.すなわち,P(V=0)>0 である.つまり, t\rightarrow\infty では,速度ゼロになる確率 P(V=0) は,ゼロでない 線形的広がりには,絶対連続部分 e^{ i $\xi $\hat { x} ( t ) /t } $\Pi $_{ \mat hr m{ a} \mat hr m{ c} } ( U) が寄与する.条件(1.3) の下では,加 藤Rosenblum の定理 [28, Theorem XI.8] の離散版 [18, 19, 31] を考えると,ユニタリ作 用素 U=SC と U_{\infty}=SC_{\infty} に対する波動作用素s-\ d i s p l a y s t y l e \ l i m_ { t \ r i g h t a r r o w\ i n f t y } U{-t } U_ { \ i n f t y } {t } $ \ P i $ _ { \ ma t h r m{ a } \ ma t h r m{ c } } ( U_ { \ i n f t y } ) , s-\ d i s p l a y s t y l e \ l i m_ { t \ r i g h t a r r o w \ i n f t y } U _ { \ i n f t y } {-t } U {t } $ \ P i $ _ { \ ma t h r m{ a } \ ma t h r m{ c } } ( U ) (1.4) が存在する.波動作用素に対する一般論によって,(1.4) の最初の極限を W_{+} とおくと, 2番目の極限は W_{+}^{* } に等しい.また,W_{+} は \ ma t h c a l { H} _ { \ ma t h r m{ a } \ ma t h r m{ c } } ( U_ { \ i nf t y } ) から \ ma t h c a l { H} _ { \ ma t h r m{ a } \ ma t h r m{ c } } ( U) へのユニタリ作用素 になる.以上のことから, t\rightarrow\infty のとき,s-\ d i s p l a y s t y l e \ l i m_ { t \ r i g h t a r r o w\ i n f t y } e {i $ \ x i $ \ h a t { x } ( t ) / t } = $ \ P i $ _ { \ ma t h r m{ p } } ( U) + e {i $ \ x i $ \ h a t { v } } $ \ P i $ _ { \ ma t h r m{ a } \ ma t h r m{ c } } ( U) .$\xi $\i n \mat hbb{ R} が成り立つ.これを用いると, X_{t}/t の弱極限分布が得られる.$ \ d e l t a $ _ { 0 } は原点における Dirac 測度とし, E_{ \hat { v} } を \hat { v} のスペクトル測度とする.Corollary I.2.X_{t}/t の分布は, t\rightarrow\infty のとき,確率分布
μ=\Ver t \mat hr m{ I } \mat hr m{ I } _ { \mat hr m{ p} } ( U) $\Ps i $_ { 0} \Ver t {2} $\del t a$_ { 0} +\Ver t E_ { \hat { v} } ( \cdot ) $\Pi $_ { \mat hr m{ a} \mat hr m{ c} } ( U) $\Ps i $_ { 0} \Ver t {2} (1.5) に弱収束する. 4節では,仮定 (1.3) の下で,量子ウォークのスペクトル・散乱理論を説明し,Theorem1.1を証明する.また,Theorem1.1の系として,弱収束定理も証明する.5節では,分布のより具体的な形を計算する.Corollary 1.2により, X_{t}/t は(1.5) を 分布にもつ確率変数 V に法則収束するので P(V=0)=\Vert$\Pi
p(U)\Psi$_{0}\Vert^{2} (1.6)
現在最もよく使われているRSA暗号や楕円曲線暗号は,計算量的安全性に基づく公開鍵暗号系に分類される汎用量子コンピュータが実現した場合,Shor のアルゴリズム(1994)により素因数分解問題や離散対数問題が多項式時間で解かれてしまうため,RSA 暗号等の安全性が崩れることが理論的に知られている.近年,汎用量子コンピュータの開発研究において,量子デバイスのブレイクスルーが起こっている.今後20年程度の間に汎用量子コンピュータが実現される見込みが高い.Wyner の盗聴通信路符号化によれば,正規受信者と盗聴者が用いる通信路のノイズ差が利用出来る状況においては,盗聴者に対する完全秘匿を確保しながら正規受信者に誤りなくメッセージや秘密鍵を伝送する符号化が可能になる.理論的には,符号長を大きくして安全な符号を生成出来ることが分かっている.ただし,生成された符号が「実際に安全かどうか」を確認するための手段が理論的に与えられていない. 本研究では,情報理論的安全性に基づく暗号系の一つである盗聴通信路符号化をコセット符号化を用いて実現させるために,特性関数を用いて安全性評価を行うという方法を提案する. 本研究ではファネス型不等式を用いて,盗聴者の持つ情報と一様分布の1-normを経由したエントロピーによる安全性評価を行う方法を提案した.さらに,確率分布の1-normを具体的に計算することは一般に困難なので,確率分布の1-normを直接計算する代わりに,多変数特性関数の2-normで強安全性を用いた安全性評価を行う方法を提案する.その結果,計算量の大幅な削減を行うことができるということがわかり,数値実験によりその優位性を示した.
散逸の影響を受ける量子トンネル過程は、物理学から化学そして生命現象に至るまで多くの分野において重要な役割を果たしており、これまでにも精力的に調べられてきた。しかし、その理論的取扱いや実験的観測の難しさが、多くの興味ある問題の解決を困難なものにしている。本研究では、有色ノイズを生む調和振動子熱浴と結合した1次元対称二連井戸ポテンシァル系を考察する。この系は、分光学的にも興味が持たれている凝縮相中のプロトン移動異性化反応を記述するモデルである。系と熱浴の相互作用としては、散逸(縦緩和と横緩和)を引き起こす従来の線形-線形結合だけでなく、周波数揺動による純粋位相緩和を誘起する非線形-線形結合をも考慮する。このような系に対して、久保の確率過程的Liouville方程式を拡張したGauss-Markov量子Fokker-Planck方程式を解き、双極子μ(Q^^^)の四体相関関数で定義される二次元赤外シグナルを計算した。その結果、入射レーザーパルスの位相整合条件で決まる特定の方向で観測される二次元赤外シグナルの非対角ピークから、トンネル分裂準位間の熱的励起・緩和過程が分離されて観測できることが示される。トンネル分裂準位という真に量子的な系に対する凝縮相の散逸効果を視覚的に捕らえることができるのである。また、従来の実験技術では測定が困難であった凝縮相中のプロトン移動反応の速度定数が、二次元赤外スペクトルからは簡単に評価できる可能性が示される。多次元振動分光法は、凝縮相化学反応の速度定数を測定する新しい技術であると言えよう。
近年,量子コンピュータに関する研究が盛んに進められている.量子コンピュータとは,量子を用いて状態を操作する,現行のコンピュータとは異なる動作方式のコンピュータである.量子とは電子や光子のようなミクロな世界の粒子である.量子は量子力学と呼ばれる物理法則に従うことが知られている.量子コンピュータは量子力学の持つ不思議な性質を利用することで,特定の問題に対し漸近的な改善が期待される量子アルゴリズムを構成することができる. ある問題を解くために最適なアルゴリズムの計算量を, N を入力サイズとしてT(N) としたとき,あるアルゴリズムはT(N) の上界を与える手続きである.一方でT(N) の下界を知ることもまた重要である.計算量の下界を示すことができればアルゴリズムの改良の限界を示すことが可能である.また,定量的な観点から問題の難しさを捉える指標にもなる.計算量下界の証明は量子コンピュータの計算能力の可能性と限界を理論的に知ることに繋がる重要な問題である[H˘S05]. 量子アルゴリズムに対する計算量下界の証明は様々な問題に対して行われている[MBT18, CJR21].例えば前述の非構造探索に対してはΩ(√N) の下界が知られており,Grover のアルゴリズムが漸近的に最適であることが分かっている[Amb02, BBC+01, Zha19].一方で,二分探索は量子計算を利用したとしても漸近的な改善が見られない例である.古典計算においてN 要素の整列された列に対する二分探索はO(logN) の時間計算量で動作する.これに対して量子計算を利用する二分探索はΩ(logN) 回のクエリが必要であることが分かっている[HNS02].このように,問題によって量子計算を利用したとしても漸近的な改善が見られない場合もある. 線形リストは基本的なデータ構造として広く用いられており,古典計算において探索にかかる時間計算量はN を要素数としてΘ(N) である.ここで,量子計算を用いた場合に計算量の上界を示す方法としては古典計算の模倣やアドレス空間全体をGrover のアルゴリズムで探索するなどが考えられるが,下界についての結果は知られていない. 本研究はアドレス空間のサイズをN,リスト長をℓ として,リスト探索を高い確率で成功させる任意の量子アルゴリズムは,量子クエリを少なくともmin(ℓ − 1,Ω(√N))回は必要であることをある仮定のもとで示した.また,末尾要素探索を高い確率で成功させる任意の量子アルゴリズムについても同様にmin(ℓ − 2,Ω(√N))回のクエリが少なくとも必要であることをある仮定のもとで示した.
レーザー冷却で得られる極低温He原子は、質量が軽いためにド・ブロイ波長が長いこと、内部構造が単純なために理論的な研究が比較的容易であることなどの理由により、極低温での原子の集団運動に関する研究や、原子干渉計への応用、極低温での原子衝突に関する研究等において現在興味深い研究対象の一つとなっている。そこで本研究では、量子統計性の異なる2つの同位体種4He(ボゾン)と3He(フェルミオン)のそれぞれに対してレーザーによる減速と磁気光学トラップへの閉じ込めを行って極低温He原子気体を生成し、さらにそれらのトラップ内で起こる極低温イオン化衝突の速度定数の詳細な測定を行った。その結果、両同位体の速度定数に大きな差を見いだすと共に、理論計算によってその同位体差の由来を明らかにすることが出来た。 He原子のレーザー冷却は、2s 3S1 → 2p 3P2(波長1.083μm)の遷移(以下、冷却遷移と呼ぶ)を用いて行った。この遷移の下準位である2s 3S1状態のHe原子(以下、He*原子と記す)は、励起エネルギーが非常に高い(19.8eV)ためHe*原子同士の衝突によりイオン化(主にPenningイオン化He*+He* →He+ +He+e-)が引き起こされるが、自然放出寿命は非常に長い(~7900秒)ため光学遷移に関しては基底状態の原子と同様に扱うことができる。 He*原子の減速は、冷却遷移に近共鳴するレーザー光をHe*原子線に対向して入射し、減速によるDopplerシフトの変化をZeeman同調法で補償しながら連続的に行った。減速されたHe*原子は磁気光学トラップに導かれ、4He、3Heそれぞれに対して約105個の原子が温度0.5mK密度約10 9cm-3でトラップされた。なお、3He原子のレーザー冷却・トラップは本研究において初めて実現されたものである。このような量子統計性の異なった同位体のトラップは未だ限られた原子種にしか行われていないことに加え、Heのようにド・ブロイ波長が長く且つ理論的にも扱い易い原子において量子統計性の異なる同位体の極低温気体を生成することが出来たことは、今後の量子力学の基礎的研究などにおいて有用な成果であると考えられる。 さて、このような極低温気体中での原子衝突は、衝突エネルギーが常温に比べて非常に小さいため、 (1)常温の衝突では無視できるような小さな内部エネルギー差でも衝突全体に大きな影響を与え得る、 (2)高次の散乱部分波は遠心力障壁によって衝突中心に近づけないために低次の散乱部分波だけが非弾性衝突に寄与する、 (3)衝突時間が長いために衝突中の原子対による光の吸収・放出が可能であり、内部状態間の遷移に近共鳴するような光の存在によって衝突断面積が大きく変化し得る、 などの特徴を持つ。したがって極低温での衝突では、(1)や(2)から、常温の場合とは異なって大きな同位体差が現れることが予想され興味深い。 そこで本研究では、同一温度(0.5mK)の極低温レーザートラップ中の3He*+3He*および4He*+4He*衝突(以下、S-S衝突と呼ぶ)におけるイオン化速度定数k(3He*、4He*でそれぞれ3k、4kとする)を生成イオンの計数や蛍光減衰の観測によって測定し、その同位体差を調べた。その結果、3kが4kの約3倍という、原子の質量と速度の相違のみに起因する同位体差(~1.5倍: 常温の衝突の場合に相当)に比べて著しく大きな同位体差を見い出した。 また、このような極低温非弾性衝突では、(3)に挙げたように冷却遷移に近共鳴するレーザー光によって速度定数が大きく影響されるので、レーザー光照射下の極低温原子衝突においてどのような同位体差が生ずるのかという点にも興味が持たれる。そこで本研究ではトラップに用いたレーザー光によるkの増大効果についても測定を行った。その結果、3Heと4Heでそれぞれ32倍と55倍という大きな増大が観測されたが、レーザー光照射下でのイオン化速度定数 〓(3He、4Heでそれぞれ3〓、4〓と記す)の同位体差に関しては、3〓は4〓の約1.7倍であり、kに見られたほどの大きな同位体差は無いことが分かった。 そこで次に、これらの同位体差の原因や増大効果の大きさを決める要因を明らかにするために、速度定数k、〓の理論計算を行った。 S-S衝突では主に遠心力と短距離力であるvan der Waals力とで衝突ポテンシャルが決まるが、その遠心力障壁の高さは、最も低いp波の場合でも衝突エネルギー(0.5mK)より十分高い(4Heで10mK、3Heで15mK)ため、衝突イオン化は単一の散乱部分波(s波)のみによって引き起こされる。したがって、量子統計対称性から許されるイオン化チャンネルの電子状態は同位体間で明確に異なる。この事実と、イオン化においてスピン保存則が良く成立することを合わせて考慮すると、イオン化チャンネル数に6倍もの同位体差があることがわかった。この結果から計算された速度定数の同位体差は4.7倍で、これは実験結果とかなり良く一致しており、kの同位体差は両同位体の量子統計対称性の違いの直接の現れであることが明かとなった。 このような量子統計対称性の相違によるイオン化衝突の同位体差の研究としては、これまでにスピン偏極したKr原子やXe原子の極低温イオン化衝突についての報告があるが、これらの実験ではボゾン同士の衝突の方が速度定数が大きく、Heの場合とは大小関係が逆となっていて興味深い。この大小関係の相違は、KrやXeの実験の場合には電子スピンが偏極した原子の衝突イオン化を観測しているのに対して本研究のHeの場合には偏極していないこと、およびKrやXeではイオン化におけるスピン保存則が成り立たないのに対してHeではそれが良く成立することに起因していると考えられる。すなわち、Heの衝突ではスピンがすべて揃った状態(5Σg+)からはスピン保存則によりイオン化が起こらず、それ以外のスピン状態のみからイオン化が起こるのであるが、これは、スピンをすべて揃えたKrやXeの実験の場合とは完全に相補的な状況となっており、このことが互いに逆の同位体差をもたらしたものと考えられる。 次に、レーザー光照射時についてであるが、この場合には、S-S衝突の他に、He(2s3S1)+He(2p3P2)衝突(以下、S-P衝突と呼ぶ)とHe(2p3P2)+He(2p3P2)衝突によってもイオン化が引き起こされる。このうち後者では原子間相互作用がS-S衝突の場合とほぼ同様であるため速度定数の大きさもほぼ同程度であると考えられるが一方S-P衝突では、原子間相互作用が主に遠心力と遠距離まで働く双極子 双極子相互作用であるため、角運動量が6までの高次の部分波に対しても、遠心力障壁が存在しないかまたは衝突エネルギーより低いチャンネルが多数存在し、速度定数がS-S衝突に比べて1~2桁大きいことが分かった。このようなS-P衝突のために3〓が3kの13倍、4〓が4kの50倍になると計算されるが、これらは実験結果をほぼ再現している。また〓の同位体差については3〓が4〓の約1.2倍と計算され、これも実験結果をよく再現している。このようにkでの同位体差が〓のそれよりも小さいのは、極低温での衝突にも関わらず常温の場合と同様に偶・奇両パリティーを持った高次の多数の部分波がイオン化に寄与するために、量子統計対称性から許される電子状態の同位体間の相違が全体として相殺されることに起因している。この事実は、S-S衝突の場合とは極めて対照的である。 以上のように、本研究では、極低温He原子衝突におけるイオン化速度定数の同位体差を初めて観測するとともにその原因を明らかにすることができた。これらの実験結果は、He原子でのBose-Einstein凝縮の実現など将来の興味深い研究においても重要なデータであると考えられる。