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盗聴通信路符号化における特性関数を用いた安全性評価について

雄喜 森

Published Feb 23, 2018• 0 citations
OpenAlex

Abstract

現在最もよく使われているRSA暗号や楕円曲線暗号は,計算量的安全性に基づく公開鍵暗号系に分類される汎用量子コンピュータが実現した場合,Shor のアルゴリズム(1994)により素因数分解問題や離散対数問題が多項式時間で解かれてしまうため,RSA 暗号等の安全性が崩れることが理論的に知られている.近年,汎用量子コンピュータの開発研究において,量子デバイスのブレイクスルーが起こっている.今後20年程度の間に汎用量子コンピュータが実現される見込みが高い.Wyner の盗聴通信路符号化によれば,正規受信者と盗聴者が用いる通信路のノイズ差が利用出来る状況においては,盗聴者に対する完全秘匿を確保しながら正規受信者に誤りなくメッセージや秘密鍵を伝送する符号化が可能になる.理論的には,符号長を大きくして安全な符号を生成出来ることが分かっている.ただし,生成された符号が「実際に安全かどうか」を確認するための手段が理論的に与えられていない. 本研究では,情報理論的安全性に基づく暗号系の一つである盗聴通信路符号化をコセット符号化を用いて実現させるために,特性関数を用いて安全性評価を行うという方法を提案する. 本研究ではファネス型不等式を用いて,盗聴者の持つ情報と一様分布の1-normを経由したエントロピーによる安全性評価を行う方法を提案した.さらに,確率分布の1-normを具体的に計算することは一般に困難なので,確率分布の1-normを直接計算する代わりに,多変数特性関数の2-normで強安全性を用いた安全性評価を行う方法を提案する.その結果,計算量の大幅な削減を行うことができるということがわかり,数値実験によりその優位性を示した.

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マイクロ波―光量子インターフェースに向けた 光導波路結合型ダイヤモンドオプトメカニカル結晶デバイスの光学評価

佐藤清貴, 黒川穂高, 関口雄平 +16 more

誤り耐性超伝導量子コンピュータの実現には 100 万を超える量子ビットが必要とされており、それに伴う配線数の増大も空間の制約や熱流入の増大の観点から解決すべき課題となっている。マイクロ波配線を広帯域かつ低熱流入の光ファイバに変えることで配線数の劇的な削減が期待されているが、それには高効率かつ低ノイズ、超低消費電力の量子トランスデューサが必要となる。ただし、これらの要求性能を実用に十分なレベルで両立させたシステムは未だ開発途上である。我々のグループでは、オプトメカニカル共振器中のダイヤモンド色中心と単一光子の相互作用を利用した超低消費電力量子トランスデューサの実現を目指し開発を進めている。高変換効率の達成には、空間受光系と比較して光子収集効率が大幅に向上する光導波路を介した色中心へのアクセスが不可欠である。さらに、超伝導量子ビットのチップ間を高速に接続して大規模な誤り訂正符号を実現するためには、多数のトランスデューサを並列動作させる必要があり、集積可能な構成が求められる。本研究ではトランスデューサに必須の要素である、光導波路チップ上へのダイヤモンドオプトメカニカル結晶の配置、その冷凍機温度(4 K)での動作実証、更にパーセル効果を介したオプトメカニカル結晶と色中心との光学結合の観測を行った。本成果は、ダイヤモンドを用いたマイクロ波-光量子トランスデューサの集積化に向けた重要な技術的進歩である。

•Mar 18, 2026•0 citations

古典および量子情報理論における状態識別問題の誤り確率の下界に関する研究

Takuya Kubo

通信路符号化問題は1948年のShannonによる通信路符号化定理の導出から、実に様々なアプローチで研究されている。例えば、考察対象となる通信路のクラスとして、シングルアクセスや多重アクセス、古典系や量子系が挙げられる。また、通信路符号化定理以外にもε容量定理や強逆定理、信頼性関数や強逆レートなどが解析の対象として挙げられる。このように、考察すべき様々な対象が挙げられる通信路符号化問題だが、その今根幹は、状態識別問題の誤り確率の評価である。ここで、状態識別問題とは、通信路を通して得られた情報から元の状態を推定、識別する問題である。本研究ではこの状態識別問題における誤り確率の下界とその通信路符号化問題への適用についての研究を行った。ここで、研究内容は1)シングルアクセス通信路、2)多重アクセス通信路、3)一般化Poor-Verdu不等式の拡張という3つのテーマに大別される。以下順に説明する。 シングルアクセス通信路 1994年、VerduとHanは情報スペクトル的な古典シングルアクセス一般通信路における一般公式を導いた。その証明はある値(通信路容量)より小さな符号化レートならば目的を満たす符号が存在するという順部分(direct part)とその値より大きな符号化レートでは目的を満たす符号は存在しないという逆部分(converse part)の2つに分けられる。この逆部分で本質的な役割を果たすのがVerdu-Han不等式である。また、それと同時期の1995年にPoorとVerduは、古典シングルアクセス一般通信路における信頼性関数の上界の導出に適した形をした誤り確率の下界であるPoor-Verdu不等式を導いた。さらに、量子シングルアクセス一般通信路における一般公式が2003年にHayashiとNagaokaによって導かれている。この証明の逆部分で本質的な役割を果たしたのがHayashi-Nagaoka不等式である。この不等式を古典系に制限するとVerdu-Han不等式に類似した不等式が得られる。これら3つの不等式はそれぞれ証明法が異なる。Verdu-Han不等式は情報理論でよく用いられるunion boundを、Poor-Verdu不等式はMAP(Maximum A Posteriori)推定によって得られる誤り確率が最適であるという事実を、Hayashi-Nagaoka不等式はNeyman-Pearsonの補題に基づく論法をそれぞれ用いて証明される。また、これら3つの不等式の中でPoor-Verdu不等式は他の2つの不等式と異なった設定で証明されている。通信路符号化問題では、従来、メッセージが一様分布に従って生成され符号化が単射的であるモデル【Setting 3】を仮定しており、Verdu-Han不等式とHayashi-Nagaoka不等式は実際その設定で証明されている。しかしながら、情報理論以外の分野でも考察される状態識別問題では一般の送信符号上の確率分布が仮定され【Setting1】、Poor-Verdu不等式はその設定で証明された。また、通信路符号化問題において、確率的な符号化を用いたモデル【Setting 2】が考えうる。ここで、Setting 1とSetting 2はそれぞれSetting 3の拡張となっている。本研究では、古典系量子系を問わず、Setting 1においてNeyman-Pearsonの補題に基づく論法を用いて+型不等式と呼ぶ基礎的な不等式が成り立つことを示し、また、Verdu-Han、Poor-Verdu、Hayashi-Nagaokaの3つの不等式が+型不等式から導かれることを明らかにした。さらにSetting 1の+型不等式からSetting 2の+型不等式が導かれることを示し、そこからSetting 2のVerdu-Han不等式とHayashi-Nagaoka不等式を導いた。加えて、量子シングルアクセス一般通信路符号化問題への応用として、量子系で得られたPoor-Verdu不等式を用いて情報スペクトル的な信頼性関数の新たな上界を示した。 多重アクセス通信路 多重アクセス通信路とは複数の送信者と一つの受信者からなる通信路のモデルである。多重アクセス通信路に関する既存研究として、1998年のHanによる古典多重アクセス一般通信路符号化問題における一般公式がある。この逆部分の証明において本質的な役割を果たしたのがVerdu-Han不等式の多重アクセス通信路拡張であるHan不等式である。さらに、2012年にYagiとOohamaはHan不等式よりも強い不等式であるYagi-Oohama不等式を導出している。この様に古典多重アクセス一般通信路符号化問題に関する重要な先行研究はいくつか存在する一方、量子多重アクセス一般通信路符号化問題に関しては目立った成果は報告されていなかった。本研究では、古典多重アクセス通信路においてもシングルアクセス通信路と同様に+型不等式が成り立つことを示した。また、これを量子系へと拡張することにより量子多重アクセス通信路に対しても+型不等式が成り立つことを示し、この+型不等式を用いて量子多重アクセス一般通信路符号化問題におけるε容量域と強逆領域に関する不等式を導出した。一般化Poor-Verdu不等式の拡張シングルアクセス通信路において、Poor-Verdu不等式に関連する不等式として一般化Poor-Verdu不等式がある。この不等式は2012年にChenとAlajajiによって示された不等式であり、1変数パラメータθを用いてPoor-Verdu不等式を拡張したものである。一般化Poor-Verdu不等式はPoor-Verdu不等式と同様にMAP推定による誤り確率に基づいて証明されており、+型不等式から証明できるかは明らかでない。また、量子系に適用可能か否かも不明であった。本研究では、一般化Poor-Verdu不等式に対して理論的な解析を行い、この一般化があるクラスの関数を用いて拡張できることを示した。また、一般化Poor-Verdu不等式の量子系への拡張可能性に関する数値計算を行い、否定的な結論を得た。

•Sep 30, 2015•0 citations

秘密量子信号処理

勇人 西窪

量子計算は古典計算と比較して,特定の問題について優位に計算を行うことができることが様々な研究で立証されており,現在注目を集めている.中でも,量子信号処理(QSP) というLow とChuang によって提案された,1 量子ビットの回転行列の回転角を変換する技術は一際注目が集められている.この技術は元来,核磁気共鳴における信号強度を増幅するための手法であったが,量子情報科学における重要な問題の一つであるハミルトニアンシミュレーションに対して最適なアルゴリズムを提供することなども証明されており,その応用可能性について広く研究が行われている.具体的にはMaslov らによる1 量子ビットメモリ上での対称ブール関数の計算などがある.古典計算では1 ビットメモリ上で対称ブール関数を計算することは不可能であることが知られており,この結果は量子計算の優位性を示していることが分かる.この計算プロトコルにおいて,QSP は1 量子ビットメモリで計算するための核を担っている. 本研究ではQSP について暗号理論の観点からその応用可能性について検討し,その結果,新たな応用として秘密量子信号処理(PQSP) を提案する.PQSP は秘密同時通信(PSM) と呼ばれる計算モデルにおいてQSP を実行するプロトコルである.具体的には,それぞれがQSP の回転角に関する秘密の入力をもつn 人の参加者が,一人の独立した評価者を通じてQSP の出力ユニタリ行列を計算するというものである.PQSP では評価者に対して各参加者が持つ秘密の入力が,出力から洩れる情報以上に洩れることがないことを保証しつつ,参加者から評価者へ送信されるメッセージの通信量が無限の場合は完全に正しい計算結果を得ることができる.ただし,通信量を有限とするためには各参加者の送信するメッセージを有限精度で表現する必要があり,その際にはPQSP が最終的に出力する行列に誤りが発生する.よって,本研究ではこの精度と誤りのトレードオフについての評価も行う. PQSP の応用例として,先述のMaslov らによる1 量子ビットメモリ上での対称ブール関数の計算が挙げられる.本研究では,Maslov らの手法で使用されているQSP をPQSP と置換することで,1 量子ビットメモリ上で対称ブール関数を計算することができるという優位性はそのままに,PSM モデルにおいて評価者に対して出力情報以上を洩らさずに計算が可能であることを示した. また,本研究ではCosentino らによって提案された1 量子ビットプロトコルに対してPQSPで用いる秘匿化手法を適用することで,PSM モデルにおいて1 量子ビットメモリ上で任意のブール関数を計算することが可能なプロトコルである秘密1 量子ビットプログラム(P1QP)を提案する.P1QP はPQSP の応用で計算可能な対称ブール関数より大きな関数クラスに属する任意のブール関数を計算可能であることから,より一般的であるといえる.

•Mar 1, 2024•0 citations

量子通信路のノイズに関する順序と情報量に関する研究

Taishi Okazawa

本研究では,量子通信路のノイズに関する順序について二つの観点で研究を行った.量子通信路とは,入出力系が量子系であるような通信路であり,量子状態を量子状態に変換する通信路である.また,本研究で扱ったノイズに関する順序とは,二つの通信路が与えられたとき,一方の通信路が他方の通信路にさらにノイズを付加した通信路となる関係(degraded order)である.最初に,二つの量子通信路が任意に与えられたと,degraded order の関係が満たされているかどうかを判定する順序判定アルゴリズムを開発した.本論文では,一方の量子通信路に付加的なノイズの量子通信路が加わる状況を考え,付加的なノイズの量子通信路を変えていくことで合成した量子通信路が他方の量子通信路に一致するかどうかを最急降下法により調べた.提案アルゴリズムによる最急降下法では,まずコスト関数を定義し,コスト関数を0に近づけていくように量子通信路を更新していく.その際,量子通信路の定義より,完全正値性,トレース保存の条件を満たしながら量子通信路を更新していく必要がある.完全正値性は,提案アルゴリズムに Kraus 表現を用いたことにより満たされる.トレース保存条件は,Lagrange乗数法により制約条件付きのコスト関数最小化を行うことで満たされるようにした.次に,量子通信路の順序と量子相互情報量の関係について数値実験を行った.量子相互情報量は,量子通信路と入力系の量子状態(密度作用素)が与えられると計算できる.量子相互情報量の単調性より,二つの量子通信路が degraded order の関係を満たすならば,任意の密度作用素について量子相互情報量の大小関係が成り立つ.本論文では,この命題の逆が成立するかどうかをノイズを持つ量子通信路の典型例であるPauli通信路で調べた.その結果,反例として量子相互情報量の大小関係は成り立つが,二つの量子通信路が degraded order の関係を満たさない例を多数見つけた.

•Mar 25, 2013•0 citations

準安定ヘリウム原子のレーザー冷却と冷却原子の極低温, イオン化衝突

光孝 熊倉, ミツタカ クマクラ, M. Kumakura

レーザー冷却で得られる極低温He原子は、質量が軽いためにド・ブロイ波長が長いこと、内部構造が単純なために理論的な研究が比較的容易であることなどの理由により、極低温での原子の集団運動に関する研究や、原子干渉計への応用、極低温での原子衝突に関する研究等において現在興味深い研究対象の一つとなっている。そこで本研究では、量子統計性の異なる2つの同位体種4He(ボゾン)と3He(フェルミオン)のそれぞれに対してレーザーによる減速と磁気光学トラップへの閉じ込めを行って極低温He原子気体を生成し、さらにそれらのトラップ内で起こる極低温イオン化衝突の速度定数の詳細な測定を行った。その結果、両同位体の速度定数に大きな差を見いだすと共に、理論計算によってその同位体差の由来を明らかにすることが出来た。 He原子のレーザー冷却は、2s 3S1 → 2p 3P2(波長1.083μm)の遷移(以下、冷却遷移と呼ぶ)を用いて行った。この遷移の下準位である2s 3S1状態のHe原子(以下、He*原子と記す)は、励起エネルギーが非常に高い(19.8eV)ためHe*原子同士の衝突によりイオン化(主にPenningイオン化He*+He* →He+ +He+e-)が引き起こされるが、自然放出寿命は非常に長い(~7900秒)ため光学遷移に関しては基底状態の原子と同様に扱うことができる。 He*原子の減速は、冷却遷移に近共鳴するレーザー光をHe*原子線に対向して入射し、減速によるDopplerシフトの変化をZeeman同調法で補償しながら連続的に行った。減速されたHe*原子は磁気光学トラップに導かれ、4He、3Heそれぞれに対して約105個の原子が温度0.5mK密度約10 9cm-3でトラップされた。なお、3He原子のレーザー冷却・トラップは本研究において初めて実現されたものである。このような量子統計性の異なった同位体のトラップは未だ限られた原子種にしか行われていないことに加え、Heのようにド・ブロイ波長が長く且つ理論的にも扱い易い原子において量子統計性の異なる同位体の極低温気体を生成することが出来たことは、今後の量子力学の基礎的研究などにおいて有用な成果であると考えられる。 さて、このような極低温気体中での原子衝突は、衝突エネルギーが常温に比べて非常に小さいため、 (1)常温の衝突では無視できるような小さな内部エネルギー差でも衝突全体に大きな影響を与え得る、 (2)高次の散乱部分波は遠心力障壁によって衝突中心に近づけないために低次の散乱部分波だけが非弾性衝突に寄与する、 (3)衝突時間が長いために衝突中の原子対による光の吸収・放出が可能であり、内部状態間の遷移に近共鳴するような光の存在によって衝突断面積が大きく変化し得る、 などの特徴を持つ。したがって極低温での衝突では、(1)や(2)から、常温の場合とは異なって大きな同位体差が現れることが予想され興味深い。 そこで本研究では、同一温度(0.5mK)の極低温レーザートラップ中の3He*+3He*および4He*+4He*衝突(以下、S-S衝突と呼ぶ)におけるイオン化速度定数k(3He*、4He*でそれぞれ3k、4kとする)を生成イオンの計数や蛍光減衰の観測によって測定し、その同位体差を調べた。その結果、3kが4kの約3倍という、原子の質量と速度の相違のみに起因する同位体差(~1.5倍: 常温の衝突の場合に相当)に比べて著しく大きな同位体差を見い出した。 また、このような極低温非弾性衝突では、(3)に挙げたように冷却遷移に近共鳴するレーザー光によって速度定数が大きく影響されるので、レーザー光照射下の極低温原子衝突においてどのような同位体差が生ずるのかという点にも興味が持たれる。そこで本研究ではトラップに用いたレーザー光によるkの増大効果についても測定を行った。その結果、3Heと4Heでそれぞれ32倍と55倍という大きな増大が観測されたが、レーザー光照射下でのイオン化速度定数 〓(3He、4Heでそれぞれ3〓、4〓と記す)の同位体差に関しては、3〓は4〓の約1.7倍であり、kに見られたほどの大きな同位体差は無いことが分かった。 そこで次に、これらの同位体差の原因や増大効果の大きさを決める要因を明らかにするために、速度定数k、〓の理論計算を行った。 S-S衝突では主に遠心力と短距離力であるvan der Waals力とで衝突ポテンシャルが決まるが、その遠心力障壁の高さは、最も低いp波の場合でも衝突エネルギー(0.5mK)より十分高い(4Heで10mK、3Heで15mK)ため、衝突イオン化は単一の散乱部分波(s波)のみによって引き起こされる。したがって、量子統計対称性から許されるイオン化チャンネルの電子状態は同位体間で明確に異なる。この事実と、イオン化においてスピン保存則が良く成立することを合わせて考慮すると、イオン化チャンネル数に6倍もの同位体差があることがわかった。この結果から計算された速度定数の同位体差は4.7倍で、これは実験結果とかなり良く一致しており、kの同位体差は両同位体の量子統計対称性の違いの直接の現れであることが明かとなった。 このような量子統計対称性の相違によるイオン化衝突の同位体差の研究としては、これまでにスピン偏極したKr原子やXe原子の極低温イオン化衝突についての報告があるが、これらの実験ではボゾン同士の衝突の方が速度定数が大きく、Heの場合とは大小関係が逆となっていて興味深い。この大小関係の相違は、KrやXeの実験の場合には電子スピンが偏極した原子の衝突イオン化を観測しているのに対して本研究のHeの場合には偏極していないこと、およびKrやXeではイオン化におけるスピン保存則が成り立たないのに対してHeではそれが良く成立することに起因していると考えられる。すなわち、Heの衝突ではスピンがすべて揃った状態(5Σg+)からはスピン保存則によりイオン化が起こらず、それ以外のスピン状態のみからイオン化が起こるのであるが、これは、スピンをすべて揃えたKrやXeの実験の場合とは完全に相補的な状況となっており、このことが互いに逆の同位体差をもたらしたものと考えられる。 次に、レーザー光照射時についてであるが、この場合には、S-S衝突の他に、He(2s3S1)+He(2p3P2)衝突(以下、S-P衝突と呼ぶ)とHe(2p3P2)+He(2p3P2)衝突によってもイオン化が引き起こされる。このうち後者では原子間相互作用がS-S衝突の場合とほぼ同様であるため速度定数の大きさもほぼ同程度であると考えられるが一方S-P衝突では、原子間相互作用が主に遠心力と遠距離まで働く双極子 双極子相互作用であるため、角運動量が6までの高次の部分波に対しても、遠心力障壁が存在しないかまたは衝突エネルギーより低いチャンネルが多数存在し、速度定数がS-S衝突に比べて1~2桁大きいことが分かった。このようなS-P衝突のために3〓が3kの13倍、4〓が4kの50倍になると計算されるが、これらは実験結果をほぼ再現している。また〓の同位体差については3〓が4〓の約1.2倍と計算され、これも実験結果をよく再現している。このようにkでの同位体差が〓のそれよりも小さいのは、極低温での衝突にも関わらず常温の場合と同様に偶・奇両パリティーを持った高次の多数の部分波がイオン化に寄与するために、量子統計対称性から許される電子状態の同位体間の相違が全体として相殺されることに起因している。この事実は、S-S衝突の場合とは極めて対照的である。 以上のように、本研究では、極低温He原子衝突におけるイオン化速度定数の同位体差を初めて観測するとともにその原因を明らかにすることができた。これらの実験結果は、He原子でのBose-Einstein凝縮の実現など将来の興味深い研究においても重要なデータであると考えられる。

•Mar 24, 2000•0 citations

木状相互通信パターンにおける秘密計算プロトコル

美歩 三宅

近年, 情報技術はさまざまな分野で使用されている. 特に企業では, 顧客や社会のニーズに応えるために人工知能などの先端技術や自社のデータの有効活用などが重要視されている. しかし, 顧客のパーソナルデータや企業の独自技術といった機密情報の利活用には, 情報漏洩や不正利用など安全面に課題がある. そこで, データを秘匿化したまま任意の計算が可能な秘密計算(secure multi-party computation, MPC) と呼ばれる暗号技術が注目されている. MPC とは, n人の入力x1, . . . , xn を持つパーティP₁, . . . , Pn が, 入力を秘匿したまま関数f(x1, . . . , xn) を共同計算する暗号技術である. MPC に関するほとんどの先行研究では, 全てのパーティが他の全てのパーティと通信できることが前提となっている. このようなプロトコルでは, プロトコルの実行中, 全てのパーティが常にオンラインである必要があり, これは現実的な設定ではない. 例えば, 無線通信では無線機器間の物理的距離によって直接通信ができない可能性がある. そのため, パーティ間の通信が制限されたMPC を考える必要がある. Halevi, Lindell, Pinkas はこの問題に対して, 全てのパーティが同時にオンラインであるという制約をなくしたプロトコルを提案した. また, Beimel らとGoldwasser らは, 各パーティが独立してメッセージをサーバへ送信し, サーバが関数の出力を計算するプロトコルを提案した. その後, Halevi らがこれらを一般化し, 相互通信パターン(interaction pattern)という概念を導入したMPC プロトコルを提案した. 相互通信パターンは, 各パーティが送信するメッセージの依存関係を表す有向非巡回グラフによって与えられる. 彼らのプロトコルは事前計算モデルであり, パーティ間で通信を行う前に, 各パーティに相関乱数 を与えることで任意の相互通信パターンを持つMPC プロトコルを実現している. また, 彼らは対称関数に対してチェーン型の相互通信パターンを持つ情報理論的に安全なプロトコルを提案している. このプロトコルでは, 相関乱数はn(n +1)²ビット, 総通信量は高々n(n +1)²ビットである. 本研究では, 対称関数に対応したアーベルプログラムに対するチェーン型と木状相互通信パターンを持つプロトコルを提案する. 提案プロトコルでは, 相関乱数はO(n log n) ビット, 総通信量はO(n log n) ビットである. アーベルプログラムとは, 入力はアーベル群G上の要素であり, 関数f : G → {0, 1}を用いてh(x1, . . . , xn) = f(Σi∈[n] xi) で表される関数である. 入力領域をG = Zn+1 とすることで, 対称関数が表現できる. 対称関数は出力が入力のハミング重みにのみ依存する関数であり, 具体的には, OR, AND, 多数決関数などの実用的な関数がある. また, 木状相互通信パターンを持つプロトコルは有用である. 通信ネットワーク上のルーティングは木構造となっている. そのため, 木状相互通信パターンを持つプロトコルを提案することで, パーティ間の通信が任意に制限されている通信ネットワーク上でのMPC を実現可能とする.

•Mar 1, 2023•0 citations
現在最もよく使われているRSA暗号や楕円曲線暗号は,計算量的安全性に基づく公開鍵暗号系に分類される汎用量子コンピュータが実現した場合,Shor のアルゴリズム(1994)により素因数分解問題や離散対数問題が多項式時間で解かれてしまうため,RSA 暗号等の安全性が崩れることが理論的に知られている.近年,汎用量子コンピュータの開発研究において,量子デバイスのブレイクスルーが起こっている.今後20年程度の間に汎用量子コンピュータが実現される見込みが高い.Wyner の盗聴通信路符号化によれば,正規受信者と盗聴者が用いる通信路のノイズ差が利用出来る状況においては,盗聴者に対する完全秘匿を確保しながら正規受信者に誤りなくメッセージや秘密鍵を伝送する符号化が可能になる.理論的には,符号長を大きくして安全な符号を生成出来ることが分かっている.ただし,生成された符号が「実際に安全かどうか」を確認するための手段が理論的に与えられていない. 本研究では,情報理論的安全性に基づく暗号系の一つである盗聴通信路符号化をコセット符号化を用いて実現させるために,特性関数を用いて安全性評価を行うという方法を提案する. 本研究ではファネス型不等式を用いて,盗聴者の持つ情報と一様分布の1-normを経由したエントロピーによる安全性評価を行う方法を提案した.さらに,確率分布の1-normを具体的に計算することは一般に困難なので,確率分布の1-normを直接計算する代わりに,多変数特性関数の2-normで強安全性を用いた安全性評価を行う方法を提案する.その結果,計算量の大幅な削減を行うことができるということがわかり,数値実験によりその優位性を示した.
誤り耐性超伝導量子コンピュータの実現には 100 万を超える量子ビットが必要とされており、それに伴う配線数の増大も空間の制約や熱流入の増大の観点から解決すべき課題となっている。マイクロ波配線を広帯域かつ低熱流入の光ファイバに変えることで配線数の劇的な削減が期待されているが、それには高効率かつ低ノイズ、超低消費電力の量子トランスデューサが必要となる。ただし、これらの要求性能を実用に十分なレベルで両立させたシステムは未だ開発途上である。我々のグループでは、オプトメカニカル共振器中のダイヤモンド色中心と単一光子の相互作用を利用した超低消費電力量子トランスデューサの実現を目指し開発を進めている。高変換効率の達成には、空間受光系と比較して光子収集効率が大幅に向上する光導波路を介した色中心へのアクセスが不可欠である。さらに、超伝導量子ビットのチップ間を高速に接続して大規模な誤り訂正符号を実現するためには、多数のトランスデューサを並列動作させる必要があり、集積可能な構成が求められる。本研究ではトランスデューサに必須の要素である、光導波路チップ上へのダイヤモンドオプトメカニカル結晶の配置、その冷凍機温度(4 K)での動作実証、更にパーセル効果を介したオプトメカニカル結晶と色中心との光学結合の観測を行った。本成果は、ダイヤモンドを用いたマイクロ波-光量子トランスデューサの集積化に向けた重要な技術的進歩である。
通信路符号化問題は1948年のShannonによる通信路符号化定理の導出から、実に様々なアプローチで研究されている。例えば、考察対象となる通信路のクラスとして、シングルアクセスや多重アクセス、古典系や量子系が挙げられる。また、通信路符号化定理以外にもε容量定理や強逆定理、信頼性関数や強逆レートなどが解析の対象として挙げられる。このように、考察すべき様々な対象が挙げられる通信路符号化問題だが、その今根幹は、状態識別問題の誤り確率の評価である。ここで、状態識別問題とは、通信路を通して得られた情報から元の状態を推定、識別する問題である。本研究ではこの状態識別問題における誤り確率の下界とその通信路符号化問題への適用についての研究を行った。ここで、研究内容は1)シングルアクセス通信路、2)多重アクセス通信路、3)一般化Poor-Verdu不等式の拡張という3つのテーマに大別される。以下順に説明する。 シングルアクセス通信路 1994年、VerduとHanは情報スペクトル的な古典シングルアクセス一般通信路における一般公式を導いた。その証明はある値(通信路容量)より小さな符号化レートならば目的を満たす符号が存在するという順部分(direct part)とその値より大きな符号化レートでは目的を満たす符号は存在しないという逆部分(converse part)の2つに分けられる。この逆部分で本質的な役割を果たすのがVerdu-Han不等式である。また、それと同時期の1995年にPoorとVerduは、古典シングルアクセス一般通信路における信頼性関数の上界の導出に適した形をした誤り確率の下界であるPoor-Verdu不等式を導いた。さらに、量子シングルアクセス一般通信路における一般公式が2003年にHayashiとNagaokaによって導かれている。この証明の逆部分で本質的な役割を果たしたのがHayashi-Nagaoka不等式である。この不等式を古典系に制限するとVerdu-Han不等式に類似した不等式が得られる。これら3つの不等式はそれぞれ証明法が異なる。Verdu-Han不等式は情報理論でよく用いられるunion boundを、Poor-Verdu不等式はMAP(Maximum A Posteriori)推定によって得られる誤り確率が最適であるという事実を、Hayashi-Nagaoka不等式はNeyman-Pearsonの補題に基づく論法をそれぞれ用いて証明される。また、これら3つの不等式の中でPoor-Verdu不等式は他の2つの不等式と異なった設定で証明されている。通信路符号化問題では、従来、メッセージが一様分布に従って生成され符号化が単射的であるモデル【Setting 3】を仮定しており、Verdu-Han不等式とHayashi-Nagaoka不等式は実際その設定で証明されている。しかしながら、情報理論以外の分野でも考察される状態識別問題では一般の送信符号上の確率分布が仮定され【Setting1】、Poor-Verdu不等式はその設定で証明された。また、通信路符号化問題において、確率的な符号化を用いたモデル【Setting 2】が考えうる。ここで、Setting 1とSetting 2はそれぞれSetting 3の拡張となっている。本研究では、古典系量子系を問わず、Setting 1においてNeyman-Pearsonの補題に基づく論法を用いて+型不等式と呼ぶ基礎的な不等式が成り立つことを示し、また、Verdu-Han、Poor-Verdu、Hayashi-Nagaokaの3つの不等式が+型不等式から導かれることを明らかにした。さらにSetting 1の+型不等式からSetting 2の+型不等式が導かれることを示し、そこからSetting 2のVerdu-Han不等式とHayashi-Nagaoka不等式を導いた。加えて、量子シングルアクセス一般通信路符号化問題への応用として、量子系で得られたPoor-Verdu不等式を用いて情報スペクトル的な信頼性関数の新たな上界を示した。 多重アクセス通信路 多重アクセス通信路とは複数の送信者と一つの受信者からなる通信路のモデルである。多重アクセス通信路に関する既存研究として、1998年のHanによる古典多重アクセス一般通信路符号化問題における一般公式がある。この逆部分の証明において本質的な役割を果たしたのがVerdu-Han不等式の多重アクセス通信路拡張であるHan不等式である。さらに、2012年にYagiとOohamaはHan不等式よりも強い不等式であるYagi-Oohama不等式を導出している。この様に古典多重アクセス一般通信路符号化問題に関する重要な先行研究はいくつか存在する一方、量子多重アクセス一般通信路符号化問題に関しては目立った成果は報告されていなかった。本研究では、古典多重アクセス通信路においてもシングルアクセス通信路と同様に+型不等式が成り立つことを示した。また、これを量子系へと拡張することにより量子多重アクセス通信路に対しても+型不等式が成り立つことを示し、この+型不等式を用いて量子多重アクセス一般通信路符号化問題におけるε容量域と強逆領域に関する不等式を導出した。一般化Poor-Verdu不等式の拡張シングルアクセス通信路において、Poor-Verdu不等式に関連する不等式として一般化Poor-Verdu不等式がある。この不等式は2012年にChenとAlajajiによって示された不等式であり、1変数パラメータθを用いてPoor-Verdu不等式を拡張したものである。一般化Poor-Verdu不等式はPoor-Verdu不等式と同様にMAP推定による誤り確率に基づいて証明されており、+型不等式から証明できるかは明らかでない。また、量子系に適用可能か否かも不明であった。本研究では、一般化Poor-Verdu不等式に対して理論的な解析を行い、この一般化があるクラスの関数を用いて拡張できることを示した。また、一般化Poor-Verdu不等式の量子系への拡張可能性に関する数値計算を行い、否定的な結論を得た。
量子計算は古典計算と比較して,特定の問題について優位に計算を行うことができることが様々な研究で立証されており,現在注目を集めている.中でも,量子信号処理(QSP) というLow とChuang によって提案された,1 量子ビットの回転行列の回転角を変換する技術は一際注目が集められている.この技術は元来,核磁気共鳴における信号強度を増幅するための手法であったが,量子情報科学における重要な問題の一つであるハミルトニアンシミュレーションに対して最適なアルゴリズムを提供することなども証明されており,その応用可能性について広く研究が行われている.具体的にはMaslov らによる1 量子ビットメモリ上での対称ブール関数の計算などがある.古典計算では1 ビットメモリ上で対称ブール関数を計算することは不可能であることが知られており,この結果は量子計算の優位性を示していることが分かる.この計算プロトコルにおいて,QSP は1 量子ビットメモリで計算するための核を担っている. 本研究ではQSP について暗号理論の観点からその応用可能性について検討し,その結果,新たな応用として秘密量子信号処理(PQSP) を提案する.PQSP は秘密同時通信(PSM) と呼ばれる計算モデルにおいてQSP を実行するプロトコルである.具体的には,それぞれがQSP の回転角に関する秘密の入力をもつn 人の参加者が,一人の独立した評価者を通じてQSP の出力ユニタリ行列を計算するというものである.PQSP では評価者に対して各参加者が持つ秘密の入力が,出力から洩れる情報以上に洩れることがないことを保証しつつ,参加者から評価者へ送信されるメッセージの通信量が無限の場合は完全に正しい計算結果を得ることができる.ただし,通信量を有限とするためには各参加者の送信するメッセージを有限精度で表現する必要があり,その際にはPQSP が最終的に出力する行列に誤りが発生する.よって,本研究ではこの精度と誤りのトレードオフについての評価も行う. PQSP の応用例として,先述のMaslov らによる1 量子ビットメモリ上での対称ブール関数の計算が挙げられる.本研究では,Maslov らの手法で使用されているQSP をPQSP と置換することで,1 量子ビットメモリ上で対称ブール関数を計算することができるという優位性はそのままに,PSM モデルにおいて評価者に対して出力情報以上を洩らさずに計算が可能であることを示した. また,本研究ではCosentino らによって提案された1 量子ビットプロトコルに対してPQSPで用いる秘匿化手法を適用することで,PSM モデルにおいて1 量子ビットメモリ上で任意のブール関数を計算することが可能なプロトコルである秘密1 量子ビットプログラム(P1QP)を提案する.P1QP はPQSP の応用で計算可能な対称ブール関数より大きな関数クラスに属する任意のブール関数を計算可能であることから,より一般的であるといえる.
本研究では,量子通信路のノイズに関する順序について二つの観点で研究を行った.量子通信路とは,入出力系が量子系であるような通信路であり,量子状態を量子状態に変換する通信路である.また,本研究で扱ったノイズに関する順序とは,二つの通信路が与えられたとき,一方の通信路が他方の通信路にさらにノイズを付加した通信路となる関係(degraded order)である.最初に,二つの量子通信路が任意に与えられたと,degraded order の関係が満たされているかどうかを判定する順序判定アルゴリズムを開発した.本論文では,一方の量子通信路に付加的なノイズの量子通信路が加わる状況を考え,付加的なノイズの量子通信路を変えていくことで合成した量子通信路が他方の量子通信路に一致するかどうかを最急降下法により調べた.提案アルゴリズムによる最急降下法では,まずコスト関数を定義し,コスト関数を0に近づけていくように量子通信路を更新していく.その際,量子通信路の定義より,完全正値性,トレース保存の条件を満たしながら量子通信路を更新していく必要がある.完全正値性は,提案アルゴリズムに Kraus 表現を用いたことにより満たされる.トレース保存条件は,Lagrange乗数法により制約条件付きのコスト関数最小化を行うことで満たされるようにした.次に,量子通信路の順序と量子相互情報量の関係について数値実験を行った.量子相互情報量は,量子通信路と入力系の量子状態(密度作用素)が与えられると計算できる.量子相互情報量の単調性より,二つの量子通信路が degraded order の関係を満たすならば,任意の密度作用素について量子相互情報量の大小関係が成り立つ.本論文では,この命題の逆が成立するかどうかをノイズを持つ量子通信路の典型例であるPauli通信路で調べた.その結果,反例として量子相互情報量の大小関係は成り立つが,二つの量子通信路が degraded order の関係を満たさない例を多数見つけた.
レーザー冷却で得られる極低温He原子は、質量が軽いためにド・ブロイ波長が長いこと、内部構造が単純なために理論的な研究が比較的容易であることなどの理由により、極低温での原子の集団運動に関する研究や、原子干渉計への応用、極低温での原子衝突に関する研究等において現在興味深い研究対象の一つとなっている。そこで本研究では、量子統計性の異なる2つの同位体種4He(ボゾン)と3He(フェルミオン)のそれぞれに対してレーザーによる減速と磁気光学トラップへの閉じ込めを行って極低温He原子気体を生成し、さらにそれらのトラップ内で起こる極低温イオン化衝突の速度定数の詳細な測定を行った。その結果、両同位体の速度定数に大きな差を見いだすと共に、理論計算によってその同位体差の由来を明らかにすることが出来た。 He原子のレーザー冷却は、2s 3S1 → 2p 3P2(波長1.083μm)の遷移(以下、冷却遷移と呼ぶ)を用いて行った。この遷移の下準位である2s 3S1状態のHe原子(以下、He*原子と記す)は、励起エネルギーが非常に高い(19.8eV)ためHe*原子同士の衝突によりイオン化(主にPenningイオン化He*+He* →He+ +He+e-)が引き起こされるが、自然放出寿命は非常に長い(~7900秒)ため光学遷移に関しては基底状態の原子と同様に扱うことができる。 He*原子の減速は、冷却遷移に近共鳴するレーザー光をHe*原子線に対向して入射し、減速によるDopplerシフトの変化をZeeman同調法で補償しながら連続的に行った。減速されたHe*原子は磁気光学トラップに導かれ、4He、3Heそれぞれに対して約105個の原子が温度0.5mK密度約10 9cm-3でトラップされた。なお、3He原子のレーザー冷却・トラップは本研究において初めて実現されたものである。このような量子統計性の異なった同位体のトラップは未だ限られた原子種にしか行われていないことに加え、Heのようにド・ブロイ波長が長く且つ理論的にも扱い易い原子において量子統計性の異なる同位体の極低温気体を生成することが出来たことは、今後の量子力学の基礎的研究などにおいて有用な成果であると考えられる。 さて、このような極低温気体中での原子衝突は、衝突エネルギーが常温に比べて非常に小さいため、 (1)常温の衝突では無視できるような小さな内部エネルギー差でも衝突全体に大きな影響を与え得る、 (2)高次の散乱部分波は遠心力障壁によって衝突中心に近づけないために低次の散乱部分波だけが非弾性衝突に寄与する、 (3)衝突時間が長いために衝突中の原子対による光の吸収・放出が可能であり、内部状態間の遷移に近共鳴するような光の存在によって衝突断面積が大きく変化し得る、 などの特徴を持つ。したがって極低温での衝突では、(1)や(2)から、常温の場合とは異なって大きな同位体差が現れることが予想され興味深い。 そこで本研究では、同一温度(0.5mK)の極低温レーザートラップ中の3He*+3He*および4He*+4He*衝突(以下、S-S衝突と呼ぶ)におけるイオン化速度定数k(3He*、4He*でそれぞれ3k、4kとする)を生成イオンの計数や蛍光減衰の観測によって測定し、その同位体差を調べた。その結果、3kが4kの約3倍という、原子の質量と速度の相違のみに起因する同位体差(~1.5倍: 常温の衝突の場合に相当)に比べて著しく大きな同位体差を見い出した。 また、このような極低温非弾性衝突では、(3)に挙げたように冷却遷移に近共鳴するレーザー光によって速度定数が大きく影響されるので、レーザー光照射下の極低温原子衝突においてどのような同位体差が生ずるのかという点にも興味が持たれる。そこで本研究ではトラップに用いたレーザー光によるkの増大効果についても測定を行った。その結果、3Heと4Heでそれぞれ32倍と55倍という大きな増大が観測されたが、レーザー光照射下でのイオン化速度定数 〓(3He、4Heでそれぞれ3〓、4〓と記す)の同位体差に関しては、3〓は4〓の約1.7倍であり、kに見られたほどの大きな同位体差は無いことが分かった。 そこで次に、これらの同位体差の原因や増大効果の大きさを決める要因を明らかにするために、速度定数k、〓の理論計算を行った。 S-S衝突では主に遠心力と短距離力であるvan der Waals力とで衝突ポテンシャルが決まるが、その遠心力障壁の高さは、最も低いp波の場合でも衝突エネルギー(0.5mK)より十分高い(4Heで10mK、3Heで15mK)ため、衝突イオン化は単一の散乱部分波(s波)のみによって引き起こされる。したがって、量子統計対称性から許されるイオン化チャンネルの電子状態は同位体間で明確に異なる。この事実と、イオン化においてスピン保存則が良く成立することを合わせて考慮すると、イオン化チャンネル数に6倍もの同位体差があることがわかった。この結果から計算された速度定数の同位体差は4.7倍で、これは実験結果とかなり良く一致しており、kの同位体差は両同位体の量子統計対称性の違いの直接の現れであることが明かとなった。 このような量子統計対称性の相違によるイオン化衝突の同位体差の研究としては、これまでにスピン偏極したKr原子やXe原子の極低温イオン化衝突についての報告があるが、これらの実験ではボゾン同士の衝突の方が速度定数が大きく、Heの場合とは大小関係が逆となっていて興味深い。この大小関係の相違は、KrやXeの実験の場合には電子スピンが偏極した原子の衝突イオン化を観測しているのに対して本研究のHeの場合には偏極していないこと、およびKrやXeではイオン化におけるスピン保存則が成り立たないのに対してHeではそれが良く成立することに起因していると考えられる。すなわち、Heの衝突ではスピンがすべて揃った状態(5Σg+)からはスピン保存則によりイオン化が起こらず、それ以外のスピン状態のみからイオン化が起こるのであるが、これは、スピンをすべて揃えたKrやXeの実験の場合とは完全に相補的な状況となっており、このことが互いに逆の同位体差をもたらしたものと考えられる。 次に、レーザー光照射時についてであるが、この場合には、S-S衝突の他に、He(2s3S1)+He(2p3P2)衝突(以下、S-P衝突と呼ぶ)とHe(2p3P2)+He(2p3P2)衝突によってもイオン化が引き起こされる。このうち後者では原子間相互作用がS-S衝突の場合とほぼ同様であるため速度定数の大きさもほぼ同程度であると考えられるが一方S-P衝突では、原子間相互作用が主に遠心力と遠距離まで働く双極子 双極子相互作用であるため、角運動量が6までの高次の部分波に対しても、遠心力障壁が存在しないかまたは衝突エネルギーより低いチャンネルが多数存在し、速度定数がS-S衝突に比べて1~2桁大きいことが分かった。このようなS-P衝突のために3〓が3kの13倍、4〓が4kの50倍になると計算されるが、これらは実験結果をほぼ再現している。また〓の同位体差については3〓が4〓の約1.2倍と計算され、これも実験結果をよく再現している。このようにkでの同位体差が〓のそれよりも小さいのは、極低温での衝突にも関わらず常温の場合と同様に偶・奇両パリティーを持った高次の多数の部分波がイオン化に寄与するために、量子統計対称性から許される電子状態の同位体間の相違が全体として相殺されることに起因している。この事実は、S-S衝突の場合とは極めて対照的である。 以上のように、本研究では、極低温He原子衝突におけるイオン化速度定数の同位体差を初めて観測するとともにその原因を明らかにすることができた。これらの実験結果は、He原子でのBose-Einstein凝縮の実現など将来の興味深い研究においても重要なデータであると考えられる。
近年, 情報技術はさまざまな分野で使用されている. 特に企業では, 顧客や社会のニーズに応えるために人工知能などの先端技術や自社のデータの有効活用などが重要視されている. しかし, 顧客のパーソナルデータや企業の独自技術といった機密情報の利活用には, 情報漏洩や不正利用など安全面に課題がある. そこで, データを秘匿化したまま任意の計算が可能な秘密計算(secure multi-party computation, MPC) と呼ばれる暗号技術が注目されている. MPC とは, n人の入力x1, . . . , xn を持つパーティP₁, . . . , Pn が, 入力を秘匿したまま関数f(x1, . . . , xn) を共同計算する暗号技術である. MPC に関するほとんどの先行研究では, 全てのパーティが他の全てのパーティと通信できることが前提となっている. このようなプロトコルでは, プロトコルの実行中, 全てのパーティが常にオンラインである必要があり, これは現実的な設定ではない. 例えば, 無線通信では無線機器間の物理的距離によって直接通信ができない可能性がある. そのため, パーティ間の通信が制限されたMPC を考える必要がある. Halevi, Lindell, Pinkas はこの問題に対して, 全てのパーティが同時にオンラインであるという制約をなくしたプロトコルを提案した. また, Beimel らとGoldwasser らは, 各パーティが独立してメッセージをサーバへ送信し, サーバが関数の出力を計算するプロトコルを提案した. その後, Halevi らがこれらを一般化し, 相互通信パターン(interaction pattern)という概念を導入したMPC プロトコルを提案した. 相互通信パターンは, 各パーティが送信するメッセージの依存関係を表す有向非巡回グラフによって与えられる. 彼らのプロトコルは事前計算モデルであり, パーティ間で通信を行う前に, 各パーティに相関乱数 を与えることで任意の相互通信パターンを持つMPC プロトコルを実現している. また, 彼らは対称関数に対してチェーン型の相互通信パターンを持つ情報理論的に安全なプロトコルを提案している. このプロトコルでは, 相関乱数はn(n +1)²ビット, 総通信量は高々n(n +1)²ビットである. 本研究では, 対称関数に対応したアーベルプログラムに対するチェーン型と木状相互通信パターンを持つプロトコルを提案する. 提案プロトコルでは, 相関乱数はO(n log n) ビット, 総通信量はO(n log n) ビットである. アーベルプログラムとは, 入力はアーベル群G上の要素であり, 関数f : G → {0, 1}を用いてh(x1, . . . , xn) = f(Σi∈[n] xi) で表される関数である. 入力領域をG = Zn+1 とすることで, 対称関数が表現できる. 対称関数は出力が入力のハミング重みにのみ依存する関数であり, 具体的には, OR, AND, 多数決関数などの実用的な関数がある. また, 木状相互通信パターンを持つプロトコルは有用である. 通信ネットワーク上のルーティングは木構造となっている. そのため, 木状相互通信パターンを持つプロトコルを提案することで, パーティ間の通信が任意に制限されている通信ネットワーク上でのMPC を実現可能とする.