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マイクロ波加熱によるダイヤモンド中の格子欠陥制

藤井知, 春山盛善, 加藤宙光, 阿部 浩之, 忍 小野田, 大島 武, 良之 宮本, 牧野 俊晴

Published Aug 29, 2025• 0 citations
OpenAlex

Abstract

超伝導量子ビットは量子コンピュータの計算素子として開発が盛んに行われている。超伝導量子ビ ット間配線には主にマイクロ波配線が用いられ、量子ビット数の更なる拡張には広帯域な配線が必要とな る。そこで、ビット間配線に光配線を導入することで配線の広帯域化が可能であることから、横浜国大・山 本らは、ダイヤモンド中の窒素ー原子空孔(N-V センター)に着目し、N-V センターを用いた量子コンピュ ータ間の光接続の実現に向けた量子インターフェースについて提案がされ、さらに、実験による検証がされ ている[1]。加えて、東工大・関口らは、9.4pT/√Hz という世界最高レベルの高感度かつ常温動作が可能な ダイヤモンド量子センサーが報告されている[2]。量子コンピュータや量子センサーの基礎技術として、ダ イヤモンド中の窒素などの不純物元素や格子欠陥の制御は極めて重要な研究課題である。 一方、Si 半導体の不純物活性化技術として、マイクロ波加熱は幅広く研究されている。しかしながら、 報告されている論文の大半は、マルチモードキャビティを用いた実験の報告や、欠陥と不純物元素の分極に よる非加熱効果促進など間違った報告が多くされている[3,4]。そこで、マイクロ波工学や固体物性学の基 礎から、再度、理論考察を行い、マイクロ波加熱はジュール損失であり、非加熱効果はエレクトロマイグレ ーションと提案している。また、TM010 モード共振器による Si 基板に対して詳細な電磁場シミュレーショ ンを行い、従来のランプ加熱に比べ、活性化率が 150~300℃以下になることを報告している[5]。この Si 加熱の理論や実験から、Si の導電率が上昇することで飛躍的に加熱されることを見出し、新材料へのマイ クロ波加熱について考えた。通常、ダイヤモンドは誘電率が 5.6 かつ誘電損失は殆どないことが知られてお り、マイクロ波によりダイヤモンドが加熱されることはない。そのため、高出力ジャイロトロンの内部材料 として使われている。しかし、Si の加熱原理から表面に導電層を形成することで加熱出来ると考え、ボロ ンドープ層を形成した後、ダイヤモンド基板を加熱することを試み、N-V センター形成を行った。そこで、 本シンポジウムではマイクロ波加熱の原理やダイヤモンド N-V センター形成について報告する。

Related papers

幾何学的なパズルに対する物理的ゼロ知識証明

Kyosuke Hatsugai

ゼロ知識証明は,ある問題の解答を知る証明者が,解答そのものを教えることなく,問題に解答が存在することを検証者に納得させるプロトコルである.また,カードベース暗号は,計算機の代わりにカードや封筒といった物理的な道具を用いて秘密計算を実現する暗号プロトコルである.カードベース暗号ではゼロ知識証明を実現するプロトコルも考案されており,これらは特に物理的ゼロ知識証明と呼ばれている. 物理的ゼロ知識証明が考案されたパズルの個数について,数値が条件に含まれるパズルに比べて図形の性質が問題や解答の条件に含まれるパズルは少ない.そこで,本研究では幾何学的な特徴を持つパズルを対象に物理的ゼロ知識証明を提案する. 本研究では,二次元図形と三次元図形の双方で幾何学的な特徴をカードで表現するために,時間ロボー問題に対する物理的ゼロ知識証明の改良を行い,天体ショーに対する物理的ゼロ知識証明を新たに提案した.時間ドロボー問題はn個のキューブで構成されたパズルである.先行研究である上田・西村のプロトコルはカードのみで実装できるが,証明者が解答を知らなくても検証者が証明に納得する健全性誤りが生じる問題がある.卒業研究では,カードの他にハサミと立方体を用いることで健全性誤りのないプロトコルを考案した.そこで本研究では,上田・西村の設定と同じくカードのみで実装でき,かつ健全性誤りのないプロトコルを提案する.天体ショーは与えられたブロックを点対称な図形に分割するパズルである.天体ショーに対する物理的ゼロ知識証明では,時間ドロボー問題に対する研究で考案した,立方体を削減する操作を利用することで,解答である分割後の図形の形状を検証者に教えることなく,各図形が点対称であることを証明する.

•Mar 24, 2023•0 citations

フラストレートしたハイゼンベルグ系を中心としたトポロジカル相転移の動的スケーリング解析

崚吾 飛世

フラストレートした2次元ハイゼンベルグ模型を非平衡緩和法による動的スケーリング解析によって調べ、その相転移の存在を確認した。また、転移温度下の臨界指数の振る舞いを調べた。 本系に代表される反強磁性三角格子ハイゼンベルグ模型は、Z2ボルテックスと呼ばれる点欠陥の解離・凝縮がトポロジカル相転移を引き起こすと提案されるも[1]、未だ相転移の存在の有無について完全な決着には至っていない[2]。原因の一つとして本系は緩和するまで長い時間を要するため、通常の平衡モンテカルロ法での解析が困難となることが挙げられる。 本研究では非平衡緩和法[3]を用いてこれを克服し、動的秩序変数としてベクトルカイラリティを計算した。ベクトルカイラリティとは120度構造の剛性と方向を示すパラメータで、これがZ2ボルテックスを形成していると示唆されている。非平衡緩和法はフラストレート系や大きな系に対しても効率的であることが実証されており、これまでの問題を克服した結果を得た。計算結果は図1のような緩和データとなる。初期条件はスピンの120度構造を採用し、ベクトルカイラリティのZ成分が最大になるようにした。無限系の振る舞いを調べるため、データの観測範囲内においてサイズ依存性が出ない条件を慎重に確認している。 緩和データをもとに、動的スケーリング解析[4]を行うことでKT(Kosterlitz-Thouless)転移を示唆する振る舞いが得られ、その転移温度と動的臨界指数を評価した。図1を解析すると図2のようにデータ変換され、すべて1つのスケーリング関数上に乗る。相転移の詳細が不明であるため様々な関数形を仮定して解析を行った。その結果を比較しまとめたものが図3であり、この図と解析によるパラメータの比較結果もまた、KT転移の存在を強く示すものであった。 また、本系でKT転移が生じるという議論を深めるべく、別のオーダーパラメータの計算や、同じ普遍性を持つと予想されるフラストレート正方格子ハイゼンベルグ模型の解析、初期条件を半分に分けその境界部分の変化を調べるなど、様々なアプローチを試みた。 さらに、反強磁性三角格子ハイゼンベルグ模型においては、得られた転移温度より低温におけるゆらぎの量の解析をし、各温度における臨界指数zとηを評価した(図4)。これは他のKT転移を示す模型と定性的に一致する結果で、本系の低温相がKT相であることを示唆した。 [1]H.Kawamura and S.Miyasita,J.Phys.Soc.Jpn 53,4138 (1984) [2]N.Kawashima and T.Okubo,日本物理学会 16aAK-4 (2016) [3]Y.Ozeki and N.Ito,J.Phys.A 40,R149 (2007) [4]Y.Echinaka and Y.Ozeki,Phys.Rev.E 94 (2016)

•Mar 25, 2019•0 citations

「成分」と「基底」の変換の相違点 : 群論と行列力学の基礎を理解するために

勝義 山崎, Katsuyoshi Yamasaki

群論で主役を演じる指標を理解するためには、変換行列(群論では表現行列とも呼ぶ)の理解が不可欠である。群論の教科書での変換行列の解説は、通常、あるベクトルに対象操作が施されたとき、操作前後でのベクトルの成分(ベクトル先端の座標値)相互の関係を表す行列として始められる。しかし、群論を化学に応用し、"道具"として利用するときには、ベクトル(の成分)よりも一組の基底関数に対象操作が施されたときの変換行列を扱う頻度の方がはるかに高い。ところが、成分と基底の変換行列の表記法に対して統一性を欠く成書があることや、成書ごとに異なる表記法が採用されていることを原因として、誤解や混乱が生じるケースが少なくない。成分(=座標、ベクトル)と基底(=座標軸)それぞれの変換の意味と相違点を理解し、行列力学を"武器"として使えるようになるための基礎を身に付けることがこのmonographの目的である。

•Dec 28, 2025•0 citations

量子コンピュータの基礎と物理との接点(第62回物性若手夏の学校 講義)

啓祐 藤井

にある物理に関する新たな知見を得るための強力な実験的手段となるであろう.また,量子物質設計や量子化学 計算などのように潜在的に「量子」の言語で定義された問題を解く上で量子コンピュータが役に立つことは言うま でもなく,今後,機械学習などの一見量子とは関係のない分野においても量子コンピュータがその実現の困難性を 引いても余りあるような貢献をする可能性もある. 一方,情報や計算といった概念は,通常の物理系学部の学生はあまり触れてこなかったと思う.よって,一通り 慣れてしまうまでは,議論の展開が殺伐としていて(それが良いところでもあるのだが)物理とのつながりが感 じにくく思われるかもしれない.最近では,小さいサイズではあるが万能性がある真の量子コンピュータ(IBM quantum experience)がウェブ上で公開されており,誰でも(今のところ)無料で利用することができる.この テキストに書かれていることを自分でサーバー上の量子コンピュータを使って確認してみるのもよいであろう. 今回は,量子デバイスの物理には踏み込む余裕はないが,量子コンピュータの理論は,それを支える量子デバイ スの物理や実験技術の蓄積に支えられている(従来のコンピュータが固体物理学や半導体技術の蓄積によって支 えられているように) .量子コンピュータを実現するためには,超伝導量子ビットに代表されるような量子情報デ バイスの物理をよりよく理解し,それを制御するための技術も重要な鍵となってくる.実験に興味がある意欲的 な学生は,量子情報デバイスの物理にも挑戦してもらいたい. 《講義ノート》 物性研究・電子版 Vol. 6, No. 4, 064217(2017年11月号) * 1 内積とは,線型空間の任意の2つの元 |ψ⟩ と |ϕ⟩ と複素数 (|ψ⟩, |ϕ⟩) ∈ C に対応させたものである. * 2 完備性とは,コーシー列 ∥|ψ⟩n -|ϕ⟩m∥ → 0 が空間の元 |ψ⟩ に収束する ∥|ψ⟩n -

•Nov 1, 2017•0 citations

ラマン過程の断熱励起による超短パルス光の発生

Takashi Onose

本論文は、ラマン過程を用いた超短パルス光の新しい発生法について述べたものである。二波長のパルスレーザー光を分子のラマン遷移に近共鳴させ、離調を制御すると、系は断熱励起され、現実的な励起強度で最大に近いコヒーレンスを生成できる。最大コヒーレンスの生成過程は、同時に、そのラマン遷移周波数間隔の広帯域にわたるサイドバンド光を、位相整合の制約を受けずに同軸に発生させる。広帯域にわたるラマンサイドバンド光の同軸発生は、そのスペクトル位相を制御することができれば、超短パルス光の形成が可能なことを意味する。この手法で形成される超短パルス光は、分子のラマン遷移周波数に一致した極めて早いパルス繰り返しをもち、また、その中心周波数は、広範囲に選択可能である。これは、従来の超短パルス光に無い際立った特徴であり、実現されれば、大変魅力的な光源である。断熱励起過程を通して、ラマンサイドバンド光を広帯域に効率よく発生させることについては、すでに、いくつかの実験結果が報告されている。一方、発生させたラマンサイドバンド光のスペクトル位相が時間、空間の全域にわたり一定の関係にあるという十分な実験的検証は無く、この手法を用いた超短パルス光の形成が可能かどうかは明らかでは無い。以上を背景として、本学位論文は、断熱励起ラマン過程を用いて発生させた広帯域ラマンサイドバンド光のスペクトル位相を制御することによる超短パルス光の形成をテーマとした。具体的には、(1) 断熱励起ラマンサイドバンド光発生の安定化、及び、(2) それをもとに生成する超短パルス光の良く確立した計測法による評価、の二点を実施した。ラマンサイドバンド光発生の安定化に関しては、断熱励起用レーザーとして用いる、二波長発振注入同期ナノ秒パルスレーザーシステムの開発を要点とした。このレーザーシステムによって、二波長パルスの時間、空間オーバーラップが完全に満たされ、従来の時間、空間オーバーラップの揺らぎの問題点が克服された。さらに、このレーザーを、実際に、純パラ水素気体の回転遷移(J = 2← 0) の断熱励起に適用し、発生するラマンサイドバンド光の強度揺らぎを、±7 %まで抑制できることを実証した。次に、発生させたラマンサイドバンド光のスペクトル位相を制御し、良く確立した手法に基づくパルス波形の評価を試みた。評価法としては、二倍波発生自己強度相関法と二倍波発生周波数分解光ゲート法を用いた。パルス幅20 fs の超短パルス光が、パラ水素の回転遷移周波数と一致する94 fs のパルス繰り返しを持って、ナノ秒の包絡波形の中に安定に生成されることを明らかにした。このことは、生成されたラマンサイドバンド光が、ナノ秒の長い時間域全域、ビームの空間全域に渡って、スペクトル位相を確定するのに十分な品質を持つことを示している。以上に述べたように、本論文は、断熱生成するラマンサイドバンド光がナノ秒パルスの時間、空間の全域にわたり位相コヒーレントであることを示し、さらに、そのスペクトル位相を制御することで超短パルス光を安定に形成できることを明らかにした。

•Jun 30, 2007•0 citations

窒化ガリウム中の単一希土類元素からの発光観測を目指したイオン注入法および熱処理条件の検討

真一郎 佐藤, 浩 岡田, 真斗 出来 +3 more

光子を1個ずつ任意のタイミングで発生させることのできる単一光子源は、量子情報通信や量子コンピューターといった量子エレクトロニクスの実現において不可欠な要素であり、実用化にあたっては、さらに、室温で電気的に(デバイス)駆動できることが重要となる。窒化ガリウム半導体(GaN)中の孤立した希土類元素では、4f殻内で電子の発光遷移が起こり、狭い線幅で高強度の発光を示すことから、デバイス駆動型単一光子源にとって望ましい性質を有しているといえる。しかし、GaN中の単一希土類元素からの発光を観測した例はこれまでになく、まずは単一光子源の実現のために必要となる条件を明らかにする必要がある。そこで今回は、GaN基板の選定、希土類イオン注入とその後の熱処理条件についての検討を行った。本研究はJSPS科研費JP16K17507の助成を受けたものである。

•Sep 8, 2017•0 citations
超伝導量子ビットは量子コンピュータの計算素子として開発が盛んに行われている。超伝導量子ビ ット間配線には主にマイクロ波配線が用いられ、量子ビット数の更なる拡張には広帯域な配線が必要とな る。そこで、ビット間配線に光配線を導入することで配線の広帯域化が可能であることから、横浜国大・山 本らは、ダイヤモンド中の窒素ー原子空孔(N-V センター)に着目し、N-V センターを用いた量子コンピュ ータ間の光接続の実現に向けた量子インターフェースについて提案がされ、さらに、実験による検証がされ ている[1]。加えて、東工大・関口らは、9.4pT/√Hz という世界最高レベルの高感度かつ常温動作が可能な ダイヤモンド量子センサーが報告されている[2]。量子コンピュータや量子センサーの基礎技術として、ダ イヤモンド中の窒素などの不純物元素や格子欠陥の制御は極めて重要な研究課題である。 一方、Si 半導体の不純物活性化技術として、マイクロ波加熱は幅広く研究されている。しかしながら、 報告されている論文の大半は、マルチモードキャビティを用いた実験の報告や、欠陥と不純物元素の分極に よる非加熱効果促進など間違った報告が多くされている[3,4]。そこで、マイクロ波工学や固体物性学の基 礎から、再度、理論考察を行い、マイクロ波加熱はジュール損失であり、非加熱効果はエレクトロマイグレ ーションと提案している。また、TM010 モード共振器による Si 基板に対して詳細な電磁場シミュレーショ ンを行い、従来のランプ加熱に比べ、活性化率が 150~300℃以下になることを報告している[5]。この Si 加熱の理論や実験から、Si の導電率が上昇することで飛躍的に加熱されることを見出し、新材料へのマイ クロ波加熱について考えた。通常、ダイヤモンドは誘電率が 5.6 かつ誘電損失は殆どないことが知られてお り、マイクロ波によりダイヤモンドが加熱されることはない。そのため、高出力ジャイロトロンの内部材料 として使われている。しかし、Si の加熱原理から表面に導電層を形成することで加熱出来ると考え、ボロ ンドープ層を形成した後、ダイヤモンド基板を加熱することを試み、N-V センター形成を行った。そこで、 本シンポジウムではマイクロ波加熱の原理やダイヤモンド N-V センター形成について報告する。
ゼロ知識証明は,ある問題の解答を知る証明者が,解答そのものを教えることなく,問題に解答が存在することを検証者に納得させるプロトコルである.また,カードベース暗号は,計算機の代わりにカードや封筒といった物理的な道具を用いて秘密計算を実現する暗号プロトコルである.カードベース暗号ではゼロ知識証明を実現するプロトコルも考案されており,これらは特に物理的ゼロ知識証明と呼ばれている. 物理的ゼロ知識証明が考案されたパズルの個数について,数値が条件に含まれるパズルに比べて図形の性質が問題や解答の条件に含まれるパズルは少ない.そこで,本研究では幾何学的な特徴を持つパズルを対象に物理的ゼロ知識証明を提案する. 本研究では,二次元図形と三次元図形の双方で幾何学的な特徴をカードで表現するために,時間ロボー問題に対する物理的ゼロ知識証明の改良を行い,天体ショーに対する物理的ゼロ知識証明を新たに提案した.時間ドロボー問題はn個のキューブで構成されたパズルである.先行研究である上田・西村のプロトコルはカードのみで実装できるが,証明者が解答を知らなくても検証者が証明に納得する健全性誤りが生じる問題がある.卒業研究では,カードの他にハサミと立方体を用いることで健全性誤りのないプロトコルを考案した.そこで本研究では,上田・西村の設定と同じくカードのみで実装でき,かつ健全性誤りのないプロトコルを提案する.天体ショーは与えられたブロックを点対称な図形に分割するパズルである.天体ショーに対する物理的ゼロ知識証明では,時間ドロボー問題に対する研究で考案した,立方体を削減する操作を利用することで,解答である分割後の図形の形状を検証者に教えることなく,各図形が点対称であることを証明する.
フラストレートした2次元ハイゼンベルグ模型を非平衡緩和法による動的スケーリング解析によって調べ、その相転移の存在を確認した。また、転移温度下の臨界指数の振る舞いを調べた。 本系に代表される反強磁性三角格子ハイゼンベルグ模型は、Z2ボルテックスと呼ばれる点欠陥の解離・凝縮がトポロジカル相転移を引き起こすと提案されるも[1]、未だ相転移の存在の有無について完全な決着には至っていない[2]。原因の一つとして本系は緩和するまで長い時間を要するため、通常の平衡モンテカルロ法での解析が困難となることが挙げられる。 本研究では非平衡緩和法[3]を用いてこれを克服し、動的秩序変数としてベクトルカイラリティを計算した。ベクトルカイラリティとは120度構造の剛性と方向を示すパラメータで、これがZ2ボルテックスを形成していると示唆されている。非平衡緩和法はフラストレート系や大きな系に対しても効率的であることが実証されており、これまでの問題を克服した結果を得た。計算結果は図1のような緩和データとなる。初期条件はスピンの120度構造を採用し、ベクトルカイラリティのZ成分が最大になるようにした。無限系の振る舞いを調べるため、データの観測範囲内においてサイズ依存性が出ない条件を慎重に確認している。 緩和データをもとに、動的スケーリング解析[4]を行うことでKT(Kosterlitz-Thouless)転移を示唆する振る舞いが得られ、その転移温度と動的臨界指数を評価した。図1を解析すると図2のようにデータ変換され、すべて1つのスケーリング関数上に乗る。相転移の詳細が不明であるため様々な関数形を仮定して解析を行った。その結果を比較しまとめたものが図3であり、この図と解析によるパラメータの比較結果もまた、KT転移の存在を強く示すものであった。 また、本系でKT転移が生じるという議論を深めるべく、別のオーダーパラメータの計算や、同じ普遍性を持つと予想されるフラストレート正方格子ハイゼンベルグ模型の解析、初期条件を半分に分けその境界部分の変化を調べるなど、様々なアプローチを試みた。 さらに、反強磁性三角格子ハイゼンベルグ模型においては、得られた転移温度より低温におけるゆらぎの量の解析をし、各温度における臨界指数zとηを評価した(図4)。これは他のKT転移を示す模型と定性的に一致する結果で、本系の低温相がKT相であることを示唆した。 [1]H.Kawamura and S.Miyasita,J.Phys.Soc.Jpn 53,4138 (1984) [2]N.Kawashima and T.Okubo,日本物理学会 16aAK-4 (2016) [3]Y.Ozeki and N.Ito,J.Phys.A 40,R149 (2007) [4]Y.Echinaka and Y.Ozeki,Phys.Rev.E 94 (2016)
群論で主役を演じる指標を理解するためには、変換行列(群論では表現行列とも呼ぶ)の理解が不可欠である。群論の教科書での変換行列の解説は、通常、あるベクトルに対象操作が施されたとき、操作前後でのベクトルの成分(ベクトル先端の座標値)相互の関係を表す行列として始められる。しかし、群論を化学に応用し、"道具"として利用するときには、ベクトル(の成分)よりも一組の基底関数に対象操作が施されたときの変換行列を扱う頻度の方がはるかに高い。ところが、成分と基底の変換行列の表記法に対して統一性を欠く成書があることや、成書ごとに異なる表記法が採用されていることを原因として、誤解や混乱が生じるケースが少なくない。成分(=座標、ベクトル)と基底(=座標軸)それぞれの変換の意味と相違点を理解し、行列力学を"武器"として使えるようになるための基礎を身に付けることがこのmonographの目的である。
にある物理に関する新たな知見を得るための強力な実験的手段となるであろう.また,量子物質設計や量子化学 計算などのように潜在的に「量子」の言語で定義された問題を解く上で量子コンピュータが役に立つことは言うま でもなく,今後,機械学習などの一見量子とは関係のない分野においても量子コンピュータがその実現の困難性を 引いても余りあるような貢献をする可能性もある. 一方,情報や計算といった概念は,通常の物理系学部の学生はあまり触れてこなかったと思う.よって,一通り 慣れてしまうまでは,議論の展開が殺伐としていて(それが良いところでもあるのだが)物理とのつながりが感 じにくく思われるかもしれない.最近では,小さいサイズではあるが万能性がある真の量子コンピュータ(IBM quantum experience)がウェブ上で公開されており,誰でも(今のところ)無料で利用することができる.この テキストに書かれていることを自分でサーバー上の量子コンピュータを使って確認してみるのもよいであろう. 今回は,量子デバイスの物理には踏み込む余裕はないが,量子コンピュータの理論は,それを支える量子デバイ スの物理や実験技術の蓄積に支えられている(従来のコンピュータが固体物理学や半導体技術の蓄積によって支 えられているように) .量子コンピュータを実現するためには,超伝導量子ビットに代表されるような量子情報デ バイスの物理をよりよく理解し,それを制御するための技術も重要な鍵となってくる.実験に興味がある意欲的 な学生は,量子情報デバイスの物理にも挑戦してもらいたい. 《講義ノート》 物性研究・電子版 Vol. 6, No. 4, 064217(2017年11月号) * 1 内積とは,線型空間の任意の2つの元 |ψ⟩ と |ϕ⟩ と複素数 (|ψ⟩, |ϕ⟩) ∈ C に対応させたものである. * 2 完備性とは,コーシー列 ∥|ψ⟩n -|ϕ⟩m∥ → 0 が空間の元 |ψ⟩ に収束する ∥|ψ⟩n -
本論文は、ラマン過程を用いた超短パルス光の新しい発生法について述べたものである。二波長のパルスレーザー光を分子のラマン遷移に近共鳴させ、離調を制御すると、系は断熱励起され、現実的な励起強度で最大に近いコヒーレンスを生成できる。最大コヒーレンスの生成過程は、同時に、そのラマン遷移周波数間隔の広帯域にわたるサイドバンド光を、位相整合の制約を受けずに同軸に発生させる。広帯域にわたるラマンサイドバンド光の同軸発生は、そのスペクトル位相を制御することができれば、超短パルス光の形成が可能なことを意味する。この手法で形成される超短パルス光は、分子のラマン遷移周波数に一致した極めて早いパルス繰り返しをもち、また、その中心周波数は、広範囲に選択可能である。これは、従来の超短パルス光に無い際立った特徴であり、実現されれば、大変魅力的な光源である。断熱励起過程を通して、ラマンサイドバンド光を広帯域に効率よく発生させることについては、すでに、いくつかの実験結果が報告されている。一方、発生させたラマンサイドバンド光のスペクトル位相が時間、空間の全域にわたり一定の関係にあるという十分な実験的検証は無く、この手法を用いた超短パルス光の形成が可能かどうかは明らかでは無い。以上を背景として、本学位論文は、断熱励起ラマン過程を用いて発生させた広帯域ラマンサイドバンド光のスペクトル位相を制御することによる超短パルス光の形成をテーマとした。具体的には、(1) 断熱励起ラマンサイドバンド光発生の安定化、及び、(2) それをもとに生成する超短パルス光の良く確立した計測法による評価、の二点を実施した。ラマンサイドバンド光発生の安定化に関しては、断熱励起用レーザーとして用いる、二波長発振注入同期ナノ秒パルスレーザーシステムの開発を要点とした。このレーザーシステムによって、二波長パルスの時間、空間オーバーラップが完全に満たされ、従来の時間、空間オーバーラップの揺らぎの問題点が克服された。さらに、このレーザーを、実際に、純パラ水素気体の回転遷移(J = 2← 0) の断熱励起に適用し、発生するラマンサイドバンド光の強度揺らぎを、±7 %まで抑制できることを実証した。次に、発生させたラマンサイドバンド光のスペクトル位相を制御し、良く確立した手法に基づくパルス波形の評価を試みた。評価法としては、二倍波発生自己強度相関法と二倍波発生周波数分解光ゲート法を用いた。パルス幅20 fs の超短パルス光が、パラ水素の回転遷移周波数と一致する94 fs のパルス繰り返しを持って、ナノ秒の包絡波形の中に安定に生成されることを明らかにした。このことは、生成されたラマンサイドバンド光が、ナノ秒の長い時間域全域、ビームの空間全域に渡って、スペクトル位相を確定するのに十分な品質を持つことを示している。以上に述べたように、本論文は、断熱生成するラマンサイドバンド光がナノ秒パルスの時間、空間の全域にわたり位相コヒーレントであることを示し、さらに、そのスペクトル位相を制御することで超短パルス光を安定に形成できることを明らかにした。
光子を1個ずつ任意のタイミングで発生させることのできる単一光子源は、量子情報通信や量子コンピューターといった量子エレクトロニクスの実現において不可欠な要素であり、実用化にあたっては、さらに、室温で電気的に(デバイス)駆動できることが重要となる。窒化ガリウム半導体(GaN)中の孤立した希土類元素では、4f殻内で電子の発光遷移が起こり、狭い線幅で高強度の発光を示すことから、デバイス駆動型単一光子源にとって望ましい性質を有しているといえる。しかし、GaN中の単一希土類元素からの発光を観測した例はこれまでになく、まずは単一光子源の実現のために必要となる条件を明らかにする必要がある。そこで今回は、GaN基板の選定、希土類イオン注入とその後の熱処理条件についての検討を行った。本研究はJSPS科研費JP16K17507の助成を受けたものである。